スーパーの棚から米が消えた、あの夏を覚えていますか？
「猛暑と買い占めが重なった一時的なこと」――そう納得して、もう忘れてしまった方がほとんどかもしれません。でも、東京大学の農業経済学者・鈴木宣弘特任教授は、こう断言しています。「あれは前兆に過ぎない」と。
政府が発表する食料自給率は「38%」。でも実はこの数字、化学肥料も種子も燃料も「すべて輸入できる」という都合のいい前提で計算されたものです。それらが断たれた場合の実質的な自給率は、試算によると9.2%。有事のとき、全人口の6割にあたる7,200万人が餓死するという研究結果まで存在しています。
では、なぜ日本はこれほどまでに食料を外国に依存する国になったのでしょうか。
そこには、戦後GHQによる「胃袋からの属国化」とも呼ぶべき計画の痕跡があります。「米を食べるとバカになる」というプロパガンダが医学部教授の名で流布され、学校給食にパンが導入され、日本人の食卓は静かに、しかし確実に作り変えられていきました。
自動車産業の輸出利益を守るために農業が「生贄」にされ、国内農家に減反を強いながら新潟県の年間生産量を上回る米をアメリカから買い続け、種子法は廃止され、農業予算は防衛費の6分の1以下に――。これらは偶然の積み重ねでしょうか？
「トマホークやオスプレイをかじって生き延びることはできない」
鈴木氏のこの言葉が、すべてを言い表しています。
本記事では、この食料危機の構造を徹底的に深掘りしながら、千葉県いすみ市のオーガニック給食など、地域から始まる希望の動きもあわせてご紹介しています。
あなたが今日スーパーで手に取る食材の「裏側」が、きっと違って見えるはずです。
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