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京大名誉教授が”怒りの告発”
「ワクチン被害を認めない無知な医者は、駆逐しないといけない」
これは、ある過激な陰謀論者の言葉ではないです。京都大学名誉教授で薬理学の第一人者、福島雅典氏が公の場でぶち上げた言葉なんです。
福島氏はさらにこう続けています。「厚労省は事実を認めて、その事実を認めない医者は全部排除。医道審議会にかけて、医師免許剥奪しなければダメ」。
これが単なる感情論ではなく、長年にわたって医薬品行政を研究してきた専門家の”結論”だとしたら、私たちは一体何を信じればいいのでしょうか。
「原因不明」として精神科に送られる患者たち
福島氏が特に問題視しているのが、コロナワクチン後遺症の患者が「原因不明」として精神科に回されている実態です。
身体的な症状（倦怠感、動悸、脳の霧など）を抱えて病院を訪れた患者が、「検査では異常なし」と判断され、気づけば向精神薬を処方されているケースが相次いでいるといいます。そして皮肉なことに、向精神薬によってさらに症状が悪化する…という”悪循環”が生まれているというんです。
ここで少し陰謀論的な視点を挟んでみると——「不都合な症状を精神的な問題にすり替えることで、ワクチンとの因果関係をうやむやにしようとしているのでは？」という疑念が、患者の間で広がっているのも事実です。もちろん、すべての医師がそうとは言い切れないですが、システム全体がその方向に機能してしまっているとしたら、これは個人の問題ではなく、構造的な問題なんです。
6,653億円のワクチンが捨てられた
さらに衝撃的なのが、mRNAワクチンの廃棄問題です。
福島氏が指摘しているのは、2億4,415万回分のワクチンが廃棄され、その損失額は実に6,653億円に上るという事実。国民の血税がこれだけの規模でドブに捨てられたにもかかわらず、誰も責任を取っていないんです。
ワクチンを推進し続けた人たちはどこへ行ったのか。製薬会社との癒着はなかったのか。陰謀論と笑い飛ばすのは簡単ですが、6,653億円という数字は笑えない現実です。
厚労大臣への要望書と「PVS」研究の必要性
福島氏はすでに行動に移しています。厚生労働大臣に要望書を提出し、以下の4点を強く求めているんです。
- 情報開示：ワクチン被害に関するデータを隠さず公開すること
- 全国調査：実態を把握するための組織的な調査の実施
- 被害者救済：苦しんでいる患者への適切な補償と医療支援
- 国費の透明性：税金がどのように使われたかの明確な説明
そして特に力を入れているのが、ポストワクチン症候群（PVS）の研究です。ワクチン接種後に長期間続く健康被害を「PVS」として正式に定義・研究していくべきだという主張で、これは世界的にも注目され始めている分野なんです。
救済認定9,458件——でも氷山の一角では？
厚労省が認定したワクチン被害の件数は、現時点で9,458件に上っています。これは決して小さな数字ではないです。
でも考えてみてください。認定されるためには複雑な申請プロセスが必要で、そもそも「ワクチンのせいかもしれない」と気づいていない患者も多いはず。精神科に回されてしまった人は、自分の症状の原因がワクチンだとは思ってもいないかもしれない。
9,458件は氷山の一角に過ぎない——そう考えている専門家は、福島氏だけではないんです。
現在、オンライン署名キャンペーンも始まっており、目標は10万人。ワクチン問題に関心のある人たちが、少しずつ声を上げ始めています。
「陰謀論」と切り捨てる前に
ここまで読んで「これって陰謀論じゃないの？」と思った人もいるかもしれない。でも声を上げているのが、ネット上の匿名アカウントではなく、京都大学名誉教授という医学・薬学の第一線にいた人物だという点は、軽視できないんです。
国が「安全だ」と言ったものが実は問題を抱えていた——歴史を振り返れば、薬害エイズ事件やサリドマイド事件など、そういった事例は残念ながら存在します。
今必要なのは、盲目的な信頼でも根拠のない恐怖でもなく、オープンな議論と徹底的な情報公開なんです。福島氏が怒りをもって求めているのも、突き詰めれば、それだけのことなのかもしれません。
この記事は公開情報をもとに構成しています。ワクチンに関する医療上の判断は、主治医にご相談ください。
