100年前、世界の大手電球メーカーが結託して寿命を1,000時間に制限し、消費者に何度も買わせたポイボス・カルテル Phoebus Cartel。
あれは過去の話だと思っていませんか?
実は、形を変えて今も私たちの暮らしに忍び寄っています。
2022年、日本では大手電力3社が企業向け電力の価格を調整し、約1,010億円の課徴金。2025年にはトラック部品カルテルで59億円、欧州では食品デリバリー大手2社が人材引き抜き禁止で約370億円、イタリア石油7社がバイオ燃料価格カルテルで過去最高1,600億円の罰金が科されました。
さらに恐ろしいのは、AI価格アルゴリズムを使った「見えない談合」。直接連絡しなくても同じAIツールで価格が連動すれば、カルテル効果が生まれる──米国司法省が今、重点的に監視しています。
計画的陳腐化も進化中。スマホのバッテリー劣化や修理しにくい家電は、まさにPhoebusの現代版です。
カルテルは消えていない。ただ、デジタル化でより巧妙に、目に見えにくくなっただけ。
私たち消費者が気づき、声を上げ続けることでしか変えられない「光の闇」。
この先、具体的な事例とPhoebusとの驚くべき共通点を、じっくり読み解いていきます。
続きが気になりませんか?
https://note.com/taka_peace369/
電球の寿命を意図的に短くした「Phoebus Cartel」の呪い・・・。100年前、世界の大手電球メーカーが結託して寿命を1,000時間に制限し、消費者に何度も買わせたポイボス・カルテル Phoebus Cartel。
— 🌸上城孝嗣 (@taka_peace369) April 8, 2026
実は、形を変えて今も私たちの暮らしに忍び寄っています。… pic.twitter.com/3OerJXbCvu











