「病人が多い方が困る」と言うべき医師会が、実は病人を必要としている──。
そんな衝撃的な告白をしたのは、筑波大学医学部を卒業後、ジョンズ・ホプキンズ大学院で公衆衛生を修め、米国CDCのプロジェクトにも携わった異色の経歴を持つ元厚労省キャリア官僚の医師です。
双子の子供を抱えてアメリカに単身渡り、グリーンカード取得まで見えていたにもかかわらず日本に呼び戻され、厚労省に入省。そして内部告発本を出版し、省内で「島流し」を繰り返された──。
この人物が語った内容が、あまりにも生々しいのです。
コロナ禍で、日本の医療機関の98%がコロナ患者を拒否していた。
「医療崩壊」と叫ばれたあの時期、最前線で命を懸けていたのはわずか2%の医療機関だけ。残りは何をしていたのか。答えは「健康診断」です。人がバタバタ倒れていた最中に。
なぜそれが許されたのか。コロナを「2類感染症」に据え置いたまま動かなかったから。そしてその判断を下した厚労省と、利益を守りたい医師会が、実質的に「同じ組織」だからだと、この医師は断言します。
さらに、世界が驚いた事実があります。バイオテロ計画が最初に発覚した国は日本なのに、日本だけが何の対策も取らなかった。高齢者の終末期に不要な延命措置を続ける一方で、若い患者への医療資源が不足する構造的矛盾。そして「がんの早期発見・早期治療は寿命を伸ばさない」という、医学界の常識を揺るがす証言。
「やめてから言っても遅い。中にいる人間として言わないと意味がない」
その信念のもとで6年間、組織の内側から戦い続けた人間の告白は、単なる批判を超えています。
なぜ日本の医療は国民ではなく「システム」のために動くのか。そして私たちは、自分の健康と命をどう守ればいいのか。
その答えが、全文に詰まっています。
https://note.com/taka_peace369/
