パンデミック中、私たちは「ワクチンのメリットがリスクを上回る」という数字を信じてきました。厚生労働省のリーフレットにも、そんな比較グラフが載っていましたよね。
でも、実はその数字の裏に、ちょっとした「トリック」が隠れていたとしたら——？
現在進行中の第3次新型コロナワクチン被害集団訴訟で、弁護団が指摘しているのが、まさにこの点です。10代・20代の心筋炎リスクを比較する際、ワクチン側のデータは細かい年齢区分だったのに、感染側の「834人」という数字には15〜39歳という広い層が混ざり、さらに「感染者」ではなく「入院患者」だけのデータが使われていたというのです。
分母を操作すれば、リスクの印象は簡単に変わってしまいます。結果として「感染するよりワクチンを打った方が安心」と感じた人も多かったのではないでしょうか。
もう一つ、名古屋大学の小島勢二名誉教授が暴いた「未接種者水増し」の問題もあります。接種日が不明な人をすべて未接種扱いしたことで、ワクチンの効果が実際より高く見えていた可能性が指摘されています。修正後には、なんと一部の年代で「接種済みの方が陽性率が高い」という逆転現象まで起きていたのです。
北欧諸国が若年層への接種を早々に予防的措置として中止したのに対し、日本はなぜこのデータを基に推進を続けたのか。そこには、巨額の契約や政策の inertia（惰性）が絡んでいたのではないか——そんな疑念も法廷で語られています。
この問題の本質は、単なる集計ミスではありません。国民の「自己決定権」が、正確な情報なしに侵害されかねない状況が作られていた点にあります。
数字の裏に何が隠されていたのか。法廷で明らかになりつつある不都合な真実と、私たちがこれからどう情報を読み解くべきか——続きで詳しくお伝えします。
全文はこちらの記事で深掘りしています。ぜひご一読を。
https://note.com/taka_peace369/
