1968年、アメリカのNBCニュース「Huntley-Brinkley Report」という番組で、当時としては驚くべき報道がなされていました。インフルエンザワクチンの有効性に疑問を呈し、さらにアデノウイルスワクチンに癌を誘発する汚染物質が含まれている可能性を指摘するという内容です。
これは陰謀論でも何でもなく、当時のNBCという主要メディアが堂々と放送した話なのです。
では、なぜ半世紀以上経った現在、この話はほとんど語られないのでしょうか。
「ワクチンに疑問を持つ」だけで消される時代
2023年、英国の保守党議員だったアンドリュー・ブリッジェン氏は、COVID-19ワクチンの安全性・有効性に対して議会で疑問の声を上げました。その結果、彼は保守党から追放され、事実上の政治的抹殺を受けることになります。
「ビッグファーマ（巨大製薬資本）がMSM（主流メディア）と政府の両方を支配しているので、ワクチンの有効性や安全性に疑問を呈する者は誰でも口封じされ潰される」
これはブリッジェン氏自身が語った言葉です。彼のような現役（当時）議員ですら、製薬業界に不都合な発言をすれば即座に社会的制裁を受けるという現実——これが今の世界の姿なのです。
ビッグファーマとメディアの「共犯関係」
現代のメディア構造を少し調べてみると、非常に興味深い事実が浮かび上がります。
世界の大手メディア企業の株主を辿っていくと、ブラックロック、バンガード、ステート・ストリートといった巨大投資ファンドの名前が繰り返し登場します。そして同じ投資ファンドが、ファイザー、モデルナ、ジョンソン・エンド・ジョンソンといった大手製薬企業の大株主でもあります。
つまり、「ワクチンを売る側」と「ワクチンを報道する側」が、同じ資本によって握られているという構図が、少なくとも株主レベルでは成立しているのです。これを陰謀論と笑い飛ばすのは簡単ですが、株主情報は公開されており、誰でも確認できる事実です。
さらに製薬企業はテレビ局や新聞社の最大スポンサーの一角でもあります。巨大スポンサーに不利な報道がしにくくなるのは、メディアビジネスの構造上、ごく自然な力学と言えるでしょう。1968年のNBCの報道が現在ほぼ語られないのは、こうした構造変化と無関係ではないかもしれません。
「科学的コンセンサス」は誰が決めているのか
ワクチン批判を封じ込める際によく使われる言葉が「科学的コンセンサス」です。しかし、そのコンセンサスを形成する学術誌や研究機関への資金提供者が誰なのかを考えると、話はそれほど単純ではありません。
製薬企業が資金提供した臨床試験の結果は、独立した試験と比較して製薬企業に有利な結果が出やすいという研究報告は、医学の世界では以前から指摘され続けています。都合の悪いデータが「お蔵入り」になる「出版バイアス」の問題も、医学誌の世界では公然の秘密とも言える状況です。
1968年当時のNBCが報じた内容が正しかったのか間違っていたのか、それを私たちが今検証することは非常に難しい状況に置かれています。なぜなら、そのような「不都合な過去」はデジタルアーカイブでも積極的に掘り起こされることなく、静かに忘れ去られていくからです。
私たちにできること
情報が巨大資本によってコントロールされる時代において、私たち一般市民にできることは、まず「一次情報に当たる」習慣を持つことです。
政府の発表、製薬企業のプレスリリース、主流メディアの報道——これらを鵜呑みにするのでなく、誰がその情報を発信し、誰がその発信者にお金を払っているのかを意識するだけで、情報リテラシーは大きく変わります。
ブリッジェン氏のように声を上げた人物が次々と「陰謀論者」というレッテルを貼られ消えていく世界で、それでも問いを持ち続けることが、今の時代を生きる私たちに求められている姿勢ではないでしょうか。
1968年のあのNBCの放送が、今の時代に存在したとしたら——果たして、そのまま電波に乗ることができたでしょうか。そう問うだけで、何かが見えてくる気がします。
※本記事は公開情報および関係者の発言をもとに構成しており、特定の立場を断定的に推奨するものではありません。読者各自での情報検証をお勧めします。
