2025年3月3日以降、イランとイスラエルの間で急速にエスカレートした軍事衝突。SNS上には、テルアビブへのミサイル攻撃を捉えたとされる映像や目撃証言が次々と投稿されていますが、主要メディアの報道はどこか”のっぺり”としていて、肝心な部分が見えてこないのです。
特に注目されているのが、3月5日に起きたとされるイスラエル国防省周辺への直撃情報です。複数のSNSアカウントが「防衛省エリアが標的になった」「死傷者が出ている」と伝えているにもかかわらず、イスラエル政府は詳細を発表せず、国内外の主要メディアも沈黙を保ったままです。
これは偶然でしょうか？ それとも意図的な情報統制でしょうか？
イスラエルには「軍事検閲」の仕組みが法的に存在しており、安全保障上の理由から政府が報道内容を制限できる体制が整っています。これ自体は公式に認められた制度ですが、問題はその「運用の透明性」です。何が伏せられているのか、国民にも外国メディアにも分からないまま時間だけが過ぎていくのです。
ここで思い出されるのが、ウクライナ戦争の構図です。
ゼレンスキー大統領は、開戦直後から「自分は首都キーウにいる」とする映像をSNSやメディアに流し続けました。西側諸国はこれを「勇気の証拠」として大々的に報じましたが、一方で「あの映像はスタジオ撮影ではないか」という声もSNS上で根強く囁かれ続けていました。映像の背景の光の当たり方、音声のクオリティ、ロケーションの違和感……。確かめる術はほぼありませんでしたが、疑念は消えなかったのです。
さらに不思議なのは、「被害を受けた側のはずなのに報道規制」というねじれた現象が、ウクライナでもイスラエルでも繰り返されている点です。普通に考えれば、攻撃を受けた側は被害の実態を世界に伝えることで国際的な支持を集めようとするはずです。ところが実際には、詳細な被害情報がなかなか出てこない。「見せたくない何か」があるのかもしれないし、あるいは「被害規模を誇張したくない・矮小化したい」政治的意図があるのかもしれません。
ここからは陰謀論的な視点になりますが、「戦争報道を通じた世論形成」というゲームが高度に洗練されてきているという見方もあります。つまり、現代の戦争においては「実際の戦場」と「メディア上の戦場」の2つが並行して存在しており、後者こそが国際世論・資金援助・外交カードを左右するという発想です。そうなると、映像や情報はプロパガンダツールとして意図的に設計・制作される可能性が高くなります。
実際、NATOや米軍には高度な情報戦（インフォメーション・オペレーション）の専門部隊が存在しており、SNSやメディアを通じたナラティブ形成は公式の戦略として認められています。「敵を悪く見せる映像」「味方の英雄的行為を強調するコンテンツ」がどこで制作されているのか、私たちには判断する術がありません。
だからこそ、オールドメディアが流す戦争映像やパンデミック映像を見るとき、私たちは常に「これは誰が、どこで、なぜ作ったのか？」という問いを持ち続けることが大切だと思います。信じないのではなく、”問い続ける”姿勢です。
テルアビブへのミサイル攻撃の全容がいつか明らかになるのか、あるいはこのまま霧の中に消えていくのか。少なくとも今の段階では、SNSの断片的な情報と公式発表の間に大きなギャップがあることだけは確かです。そのギャップの正体を追うことこそが、現代を生きる私たちに求められるメディアリテラシーだと言えるでしょう。
イランがテルアビブのイスラエル国防省地域をミサイル攻撃。しかし、イスラエルの報道規制によってメディアは報じていない・・・。
— 🌸上城孝嗣 | 因果の法則 | 彌栄 | 感謝 🙏 (@taka_peace369) March 5, 2026
SNS上では、3月3日以降のイラン・イスラエル戦争でテルアビブへのミサイル攻撃が複数報告されていますが、5日の国防省直撃や死者詳細は発表されておらず不明。… pic.twitter.com/KMEtEFWDxb
