新型コロナウイルスのパンデミックが落ち着きを見せ始めた今、世界各地から気になるデータが次々と報告されています。その中でも特に注目を集めているのが、イタリア・ペスカーラ州で実施された大規模コホート研究です。約30万人を対象に30ヶ月間にわたって追跡したこの調査は、mRNA型COVID-19ワクチン接種後のがん発症リスクに関して、無視できない数字を示しています。
研究はEXCLI Journalという査読付き国際学術誌に掲載されたもので、年齢・性別・基礎疾患といった交絡因子を統計的に調整した上でのハザード比（HR）分析に基づいています。いわゆる「ざっくりとした数字」ではなく、疫学的手法を踏まえた本格的な解析です。その結果として示されたのは、全がんリスクが接種後に約23%上昇したという数値でした。
さらに内訳を見ると、乳がんが+54%、膀胱がんが+62%、大腸がんが+35%という数字が並んでいます。これだけ見ても、「誤差の範囲」とは言い難い水準です。こうしたデータは、医療関係者の間でいつしか囁かれるようになった「ターボがん」——つまり接種後に急速かつ攻撃的に進行するがんの臨床症例——と時系列的に符合するという指摘が相次いでいます。
ここで陰謀論的な視点も交えながら少し踏み込んで考えてみましょう。mRNAワクチンはこれまでの不活化ワクチンや弱毒化ワクチンとは根本的に異なる作用機序を持っています。細胞内でスパイクタンパク質を産生させるという仕組みは、従来のワクチン開発とは一線を画しており、COVID-19以前には人体への広域承認前例がありませんでした。にもかかわらず、異例のスピードで「緊急使用承認」が下り、世界中の人々が半ば強制的に接種を促されました。
一部の研究者や医師たちは当初から「免疫系への影響が長期的にどう出るかわからない」と警告していましたが、その声は主要メディアや規制当局によって「デマ」「反ワクチン」として封じられ続けました。今になって査読論文でリスク上昇が示されても、公式機関が「安全性に問題はない」と繰り返す構図は、一度決めた方針を覆せないという組織防衛の論理が働いているように見えます。
翻って日本国内の状況はどうでしょうか。厚生労働省は一貫して「重大な被害は確認されていない」という立場を崩していません。しかし全国各地の医師・患者からは、ワクチン接種後の体調不良、免疫異常、そして急増するがんの臨床報告が相次いでいます。厚生労働省のワクチン副反応報告制度は自発的な報告に依存しており、実態の把握には構造的な限界があります。
「重大な被害が出ていない」のではなく、「見えていない」「見ようとしていない」可能性を、私たちは真剣に問い直す必要があります。
もちろん、今回のイタリアの研究が唯一絶対の真実だとは言い切れません。コホート研究には因果関係の証明という限界があり、他の要因（がん検診の増加、コロナ感染そのものの影響など）との切り分けも重要な検証課題です。しかし「疑わしきは徹底調査」こそが科学の本来の姿であり、国民の健康を守る行政の責務のはずです。
今この瞬間も、日本では次世代mRNAワクチンの開発が進められ、定期接種への組み込みが議論されています。イタリアの研究のような警告シグナルを受け止め、独立した疫学調査と開かれた情報公開を求める声を上げ続けることが、今の私たちにできる最も重要なことではないでしょうか。
※本記事で紹介した研究はEXCLI Journal掲載の査読論文に基づいていますが、コホート研究の性質上、因果関係の確定には追加検証が必要です。情報は批判的に読み解いた上でご自身の判断材料としてください。
