世界で最も権威ある医学雑誌と言えば、NEJM（ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン）とLancet（ランセット）の名が真っ先に挙がる。医師も研究者も政治家も、「科学的エビデンス」を語るとき、これらの雑誌を聖典のように引用してきた。ところが——そのNEJMとLancetの元編集長自身が、衝撃的な告白をしていたことをご存知だろうか。
ロバート・F・ケネディJr.保健福祉長官は、この告白を公の場で引用し、これらのジャーナルを「製薬会社のプロパガンダ機関」と痛烈に批判した。NEJMの元編集長マーシャ・エンジェル博士はかつて「医学文献に掲載された臨床試験の多くは、もはや信頼に値しない」と述べ、Lancetの元編集長リチャード・ホートン氏も「発表された研究の半分はおそらく誤りであり、科学は闇に覆われている」という趣旨の発言を残している。これは外部の批評家が言ったのではない。その雑誌のトップが自ら認めたのだ。
なぜこんなことが起きるのか。からくりはシンプルだ。製薬企業は臨床試験のスポンサーとなり、論文の掲載料・広告費という形で医学ジャーナルの収益を支えている。つまり、雑誌社にとって製薬会社は「お客様」なのだ。自分のスポンサーに不都合なデータを堂々と掲載できる編集者が、果たしてどれだけいるだろうか。陰謀論と笑い飛ばしたい気持ちはわかるが、これは当事者たちが認めている構造的な利益相反の話である。
さらにケネディ長官はNIH（米国立衛生研究所）の研究者に対する投稿制限についても警告を発した。国の研究機関で働く科学者が、発表できる内容に制約を受けるとすれば、「独立した科学」という前提そのものが揺らぐ。誰の都合の良いデータだけが世に出て、都合の悪いデータは闇に葬られる——そんな仕組みが機能していたとしたら？
思い返してほしいのは、コロナ禍でのあの空気感だ。「エビデンスがある」「科学的に証明された」という言葉が、まるで議論を打ち切る魔法の呪文のように使われた。異論を唱える医師や研究者はSNSで凍結され、メディアから排除された。だが今になって、当時「陰謀論」と切り捨てられた話が次々と再評価されている。
権威を盲信することと、科学的に考えることはまったく別物だ。「誰が言ったか」ではなく「誰がお金を出しているか」まで問う視点——それこそが、情報過多の時代を生き抜くための本当のリテラシーではないだろうか。
ロバート・F・ケネディJr.保健福祉長官は、NEJMとLancetの元編集長の発言を引用し、これら医療ジャーナルを製薬会社のプロパガンダ機関と批判。
— 🌸上城孝嗣 | 因果の法則 | 彌栄 | 感謝 🙏 (@taka_peace369) February 17, 2026
NIH研究者の投稿制限を警告しました。
これが政治屋やオールドメディアが言ってた「エビデンス」の正体です。… pic.twitter.com/azsdgRlQCh
